
インフラ運用とは?業務内容や運用改善のポイントを解説
企業活動の基盤となるITインフラの運用業務は多岐にわたり、少人数で構成されることの多い情報システム部門(以下、情シス)にとって大きな負担となるケースが少なくありません。
「日々の障害対応や複数ベンダーとの調整に追われ、本来注力すべきIT企画業務に時間が割けない」と頭を悩ませているITマネージャーの方も多いのではないでしょうか。
この記事では、インフラ運用の基本から安定稼働に必要な業務内容、そして属人化を防ぐための具体的な改善ポイントについて解説します。
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インフラ運用とは?安定稼働を支える役割
インフラ運用とは、企業が保有するサーバー、ネットワーク機器、クラウド環境などの「ITインフラストラクチャ」を、効率的かつ安定的に稼働させるための業務全般を指します。
稼働中のインフラが正しく動作しているかを常に監視し、異常の予兆を発見した際には迅速な原因究明や対応につなげるという、ビジネスの基盤を守る重要な役割を担っています。
しかし近年は、システムの複雑化や、オンプレミスとクラウドが混在するハイブリッド環境の普及により、管理対象が大幅に増加しています。結果として、情シスは日々の障害対応やユーザーからの問い合わせに追われ、本来担うべきIT戦略の立案や次年度の予算策定に十分な時間を割けないという課題が、多くの企業で浮き彫りになっています。
運用と保守の違い
インフラの管理業務は、大きく「運用」と「保守」に分けられます。この両者は密接に関連しており、適切に連携させることでビジネスの継続性を担保できます。
インフラ運用と保守は混同されやすい言葉ですが、役割は異なります。運用は障害を未然に防ぎ安定稼働を維持する業務であり、保守は障害発生後に復旧・修復を行う業務です。
比較項目 | インフラ運用 | インフラ保守 |
|---|---|---|
目的 | システムが安定して稼働し続ける状態を維持する | 異常が発生した際に、正常な状態へ復旧させる |
性質 | 定常的・予防的なアプローチ | 突発的・事後対応的なアプローチ |
主な業務 | 常時監視、ユーザーサポート、設定変更、バックアップ | 故障機器の交換、ソフトウェアのパッチ適用、障害復旧 |
複雑化するマルチベンダー環境の課題
多くの企業では、オンプレミス環境とクラウドサービスを組み合わせたり、用途に応じて複数メーカーのネットワーク機器を利用したりするケースが一般的になっています。
このような環境では、障害発生時の原因切り分けや、複数ベンダーへの問い合わせ・エスカレーション対応に多くの工数を要します。また、ベンダーごとに異なるサポート窓口や保守契約の内容を把握・管理する負担も大きくなります。
その結果、障害対応の長期化や、特定の担当者しか対応できない属人化が発生しやすくなり、IT運用管理の負担が増大する要因となります。
インフラ運用において必要な主な業務
インフラ運用を円滑に行い、システムの安定稼働を実現するためには、日々の監視や障害対応、構成管理、インシデント管理まで、幅広い業務が求められます。
運用監視とサービス管理
この領域では、インフラの稼働状況を継続的に把握することで、ユーザーが安心してシステムを利用できる環境を維持・管理します。
具体的には、サーバーの負荷状況やネットワークのトラフィックを常時監視し、通信遅延や接続障害の予兆を早期に検知します。また、サーバー上で稼働するシステムやデータベースの状態を確認し、安定したサービス提供を維持します。
さらに、サービスを安全に提供するためには、サイバー攻撃や不正アクセスへの対策も欠かせません。セキュリティポリシーの定期的な見直しや、社内システムに対する適切なアクセス権限の付与・管理を行い、セキュリティリスクの低減を図ります。
構成管理とインシデント・問題管理
障害発生時の迅速な対応を実現するためには、日々の監視と並行して、構成管理やインシデント・問題管理を適切に運用することが重要です。
構成管理では、ハードウェアやソフトウェアのバージョン、ライセンスの有効期限、ネットワークの物理・論理構成などの情報を一元的に管理し、常に最新の状態を維持します。これにより、障害発生時の影響範囲を把握しやすくなるほか、メーカーのサポート終了を見据えた計画的な機器更新にもつながります。
また、インシデント・問題管理では、障害発生時の対応履歴や原因を記録・分析し、再発防止につなげます。対応履歴や原因分析の結果を蓄積・共有することで、類似のトラブルが発生した際の原因究明や復旧を迅速に行えるほか、同様の障害の再発防止にも役立ちます。
インフラ運用を改善する3つのポイント
インフラ運用における現場の負担を軽減し、情シス担当者がIT企画などのコア業務に集中するためには、既存の運用プロセスの見直しが不可欠です。限られた人員でも効率的に運用を回すための具体的な改善ポイントを紹介します。
①業務を可視化し、運用手順を整備する
特定の担当者しか機器の設定内容や障害対応の手順を把握していない状態では、対応品質にばらつきが生じるだけでなく、担当者の異動や退職時に運用が滞るリスクがあります。
まずは、誰がどのような業務を担当しているのかを可視化し、対応手順やノウハウをドキュメントとして整備・共有することが重要です。また、過去のインシデント対応をナレッジとして蓄積することで、特定の担当者に依存せず、類似するトラブルにも迅速に対応できる体制を構築しやすくなります。
②構成情報や運用データを継続的に管理・活用する
安定したインフラ運用を実現するためには、構成情報や運用データを継続的に管理し、運用改善や設備更新に活用することが重要です。
サポート終了を迎える機器やライセンスの更新時期を常に把握しておくことで、突発的な機器更新や予算不足を防ぎ、計画的な更新を進めやすくなります。
また、システムの稼働状況やインシデントの発生傾向を継続的にレポートとして整理・可視化することで、運用上の課題を把握しやすくなるだけでなく、経営層や上長へIT投資の必要性や費用対効果を説明する際にも役立ちます。運用データを継続的に活用することは、中長期的なIT投資計画や予算策定にもつながります。
③ツールやアウトソーシングを活用する
定型的な設定変更やアラートの一次切り分けなど、手作業で行っている業務は、運用管理ツールを活用することで作業負荷や人的ミスの削減が期待できます。
また、自社だけで対応が難しい高度な障害対応や24時間365日の監視業務については、専門ベンダーへのアウトソーシングも有効な選択肢です。自社で担うべき企画・戦略業務と、外部へ委託する業務を適切に切り分けることで、限られた人的リソースをより効果的に活用できます。
例えば、一次監視や障害受付のみをアウトソーシングし、自社は改善活動やIT企画に注力する企業も増えています。
『Managed ONE』によるインフラ運用支援
複雑化したインフラ運用を効率的に管理するためには、ネットワークやクラウド、各種システムを個別に管理するのではなく、運用全体を一元的に管理できる体制を構築することが重要です。
当社が提供する『Managed ONE』は、マルチベンダー環境におけるシステム運用から運用管理、ライフサイクルサポートまでを一貫して提供し、企業のIT運用全体を支援するサービスです。
ネットワーク機器のシステム運用を一元管理
『Managed ONE』では、ネットワーク機器や各種システムの運用を、ITIL(※)の考え方に基づいて一元的に管理します。
また、複数ベンダーへの問い合わせや障害発生時の原因切り分けにも対応するため、情シスはベンダー調整の負担を軽減できます。これにより、日々の運用業務だけでなく、IT企画やDX推進などの戦略的な業務にも取り組みやすくなります。
※ITIL(Information Technology Infrastructure Library)とは、ITサービスマネジメントにおける成功事例を体系的にまとめたフレームワークのこと。
継続的な運用改善とライフサイクル全体を支援
『Managed ONE』は、日々の運用業務を支援するだけでなく、ITインフラ全体を中長期的な視点で管理し、継続的な運用改善を支援します。
定期的なレポーティングや改善提案を通じて、システム構成の見直しや機器更新の計画立案などをサポートします。ITインフラのライフサイクル全体を見据えた運用体制を構築することで、安定したIT運用と継続的な改善につなげることができます。
まとめ
この記事では、インフラ運用について、以下の内容を解説しました。
インフラ運用とは?安定稼働を支える役割
インフラ運用において必要な主な業務
インフラ運用を改善する3つのポイント
『Managed ONE』によるインフラ運用支援
インフラ運用は、ネットワークやサーバー、クラウド環境などのIT基盤を安定的に運用し、企業の事業継続を支える重要な業務です。
一方で、システムの複雑化やマルチベンダー環境の拡大により、情シスの運用負荷は年々高まっています。安定した運用体制を構築するためには、業務の可視化や運用手順の整備、構成情報や運用データの継続的な管理・活用に加え、必要に応じてツールやアウトソーシングを活用することが重要です。
当社が提供する『Managed ONE』は、システム運用からシステム運用管理、ライフサイクルサポートまでを一貫して提供し、企業のIT運用全体を支援するサービスです。インフラ運用体制の見直しを進める際は、サービスの活用も検討してみてはいかがでしょうか。

