システム更改とは？計画の立て方と運用設計のポイント

システムの老朽化やサポート終了が近づくと、セキュリティや保守、運用コストなど、さまざまな課題が生じやすくなります。安定したシステム運用を続けるためには、適切なタイミングで既存環境を見直し、計画的に更新することが重要です。

一方で、準備不足のままシステム更改を進めると、想定外のコストや業務停止などのリスクを招く可能性があります。

本記事では、システム更改の基本的な考え方や更改を検討するタイミング、計画の立て方、運用設計のポイントについて解説します。

システム更改とは

システム更改とは、現在稼働しているITシステムやインフラ基盤を、新しい環境へ更新・刷新することを指します。

導入した機器の老朽化やソフトウェアのサポート終了などをきっかけに実施されることが多く、機器の入れ替えだけでなく、システム構成や機能、運用方法などを含めて見直す場合もあります。

システム更改によって、運用負荷の軽減やセキュリティの強化、システムの拡張性・柔軟性の向上などが期待できます。また、クラウド活用や業務のデジタル化に対応するために、システム環境を見直すケースもあります。

システムリプレースとの違い

システム更改とシステムリプレースは、いずれも既存システムを新しい環境へ更新する際に使われる言葉で、実務では明確に区別されないこともあります。

一般的に、システム更改は老朽化対策や保守期限対応などを目的として、機器・ソフトウェア・システム基盤を含むシステム環境全体の更新・刷新を広く指します。
一方、システムリプレースは、既存のシステムや製品を、より自社に適した新しいシステムや製品へ「置き換える」という意味合いで使われる傾向があります。

ただし、企業やベンダーによって用語の定義や使い方は異なるため、実際のプロジェクトでは対象範囲や具体的な更新内容を確認することが重要です。

マイグレーションとの違い

マイグレーションとは、既存のシステムやデータ、アプリケーションなどを別の環境へ移行することを指します。

システム更改がシステム環境全体の更新・刷新を幅広く表すのに対し、マイグレーションは既存の資産を新しい環境へ「移す」ことに重点があります。例えば、オンプレミス環境からクラウド環境への移行や、既存システムのデータを新しいシステムへ移行するケースなどが該当します。

そのため、システム更改の方法としてマイグレーションが行われる場合もありますが、両者は同じ意味ではありません。

システム更改を検討するタイミングと判断基準

「まだ問題なく動いているから」とシステム更改を先送りにしてしまうケースは少なくありません。しかし、老朽化したシステムを使い続けるほど、更新時のコストや業務への影響は大きくなります。以下のようなサインが見られたら、更改を検討する目安です。

保守・サポートの期限が迫っている

EOL（※）やサポート終了の時期が近づくと、セキュリティパッチの提供や保守サービスなどを受けられなくなる場合があります。

サポート終了後もシステムを使い続けると、セキュリティリスクが高まるだけでなく、障害発生時の復旧が長期化するおそれがあります。EOLやサポート終了に関する情報を早めに把握し、計画的に更改を進めることが重要です。

※EOL（End of Life）とは、製品ライフサイクルの終了を指します。メーカーによって定義は異なり、サポート終了とは別の時期に設定される場合があります。

運用コストが年々増えている

古いシステムほど部品調達や専門人材の確保が難しくなり、維持費が膨らむ傾向があります。また、個別対応や応急処置が増えることで、情報システム部門（以下、情シス）の運用負荷も大きくなります。

「毎年の保守費が新規導入コストに近づいている」と感じたら、更改を検討するタイミングです。計画的に更新することで、中長期的な運用コストを抑えられる可能性があります。

セキュリティリスクが高まっている

サポートが終了したOSやファームウェアを使い続けると、新たな脆弱性が見つかっても修正プログラムが提供されず、サイバー攻撃のリスクが高まります。

情報漏えいやランサムウェア被害は、企業規模を問わず事業継続に大きな影響を及ぼす可能性があります。セキュリティ対策の観点からも、システム更改の必要性を判断することが重要です。

事業の変化にシステムが追いつかない

拠点の増設や統廃合、リモートワークへの対応、クラウドサービスの活用など、事業環境が変化すると、既存システムでは対応しきれなくなることがあります。

古いシステムを使い続けると、新しいサービスとの連携や業務改善が難しくなり、DX推進の妨げになる場合もあります。現在だけでなく、将来の事業計画も見据えて更改の必要性を判断することが大切です。

システム更改計画の立て方｜5つのステップ

システム更改を円滑に進めるためには、要件定義や設計などの実作業に入る前に、更改の目的や対象範囲、推進体制などを整理しておくことが重要です。

更改計画を立てる際は、以下の5つのステップで検討を進めます。

STEP1｜更改の目的を明確にする

まずは、「なぜシステム更改を行うのか」を明確にします。コスト削減やセキュリティ強化、業務効率化、クラウド移行など、目的によって更改の方針や必要な要件は異なります。

目的が曖昧なまま進めると、途中で要件が追加・変更され、スケジュールや予算に影響する可能性があります。関係部署とも認識を共有し、更改によって何を実現したいのかを整理しておくことが重要です。

STEP2｜現状のIT資産を棚卸しする

サーバーやネットワーク機器、ソフトウェアライセンスなど、現在利用しているIT資産の棚卸しを実施します。保守・サポート期限や利用状況、システム間の依存関係なども整理し、更改の対象範囲を明確にします。

現状を正確に把握することで、更改が必要な対象や優先順位を判断しやすくなり、予算やスケジュールの検討にもつながります。

STEP3｜更改方針を策定する

現状と目的を踏まえ、どのような方針で更改を進めるかを決定します。全面的に刷新するのか、段階的に更新するのか、オンプレミスを継続するのか、クラウドへ移行するのかなど、自社の状況に合わせて検討します。

併せて、移行時の業務への影響や既存システムとの連携なども考慮し、実現可能な更改方針を整理します。

STEP4｜推進体制を構築する

システム更改は、情シスだけでなく、実際にシステムを利用する部門や経営層、外部ベンダーなど複数の関係者が関わるプロジェクトです。

意思決定者や実務担当者、ベンダーなどの役割と責任範囲を明確にし、必要な情報を共有できる推進体制を整えます。

STEP5｜スケジュールと予算を設計する

保守・サポート期限や事業計画などを踏まえ、更改のスケジュールと必要な予算を具体化します。機器やライセンスの調達期間、データ移行、テスト、本番切り替えなどに必要な期間も考慮することが重要です。

また、移行期間中の並行運用や想定外の対応にかかる費用も含めて見積もることで、計画変更による影響を抑えやすくなります。

更改後の運用設計におけるポイント

システム更改では、新しいシステムの構築や移行だけでなく、更改後にどのような体制で運用するかをあらかじめ設計しておくことが重要です。

担当者の役割や障害発生時の対応フロー、バックアップ・復旧方法などを事前に整理しておくことで、稼働後のトラブルや運用負荷を抑えやすくなります。

属人化を防ぐ仕組みづくり

特定の担当者しか対応できない状態は、運用上の大きなリスクになります。障害発生時のエスカレーション体制を構築するとともに、運用手順書やナレッジベースを整備し、誰が対応しても同じ品質を維持できる体制を構築することが重要です。

また、定期的に手順書を見直し、運用ルールを最新の状態に保つことで、担当者の異動や退職があっても継続的な運用が可能になります。

障害対応フローの設計

障害が発生した際に「誰が・何を・どの順番で対応するか」を事前に定めておくことで、初動の遅れや対応漏れを防げます。サーバー性能やネットワーク構成、システムの依存関係などを把握し、対応手順や連絡体制を明確にしておくことが重要です。

障害発生時の対応フローを明確にしておけば、担当者による対応品質のばらつきを抑え、迅速な復旧にもつながります。

バックアップ・復旧計画の策定

万が一の障害や災害に備え、データのバックアップや復旧計画を策定します。「どのデータを・どの頻度で・どこにバックアップするか」「復旧にかかる目標時間はどの程度か」を具体的に定めておくことが重要です。

さらに、定期的に復旧テストを実施し、計画どおりに復旧できることを確認しておくことで、緊急時にも迅速な対応が可能になります。

運用状況を評価するKPIの設定

運用開始後は、「更改によって期待した効果が得られているか」を継続的に評価することも重要です。稼働率や障害件数、復旧時間などのKPI（※）を設定しておくことで、運用状況を客観的に把握できます。

評価結果を基に課題を洗い出し、改善を繰り返すことで、システムの安定稼働や運用品質の向上につながります。

※KPI（Key Performance Indicator：重要業績評価指標）とは、運用業務の成果や改善状況を定量的に評価するための指標のこと。

ITライフサイクル全体を見据えた更新計画の考え方

システム更改は、一度実施すれば終わりではありません。新しいシステムにも将来的には老朽化やサポート終了の時期が訪れるため、更改後から次回の更新を見据えて管理することが重要です。

そのためには、機器やシステムごとに導入時期や保守・サポート期限、更新予定時期などを整理し、中長期的な更新計画に反映します。併せて、更新に必要な費用を年度ごとの予算計画に組み込むことで、特定の時期に更改が集中したり、突発的なコストが発生したりするリスクを抑えやすくなります。

また、運用開始後もシステムの利用状況や障害、保守状況などを継続的に確認し、必要に応じて更新時期や計画を見直すことも重要です。こうした管理を継続することで、更改をその都度対応するのではなく、ITライフサイクル全体のなかで計画的に進められるようになります。

IT資産の管理や更新計画を自社だけで継続することが難しい場合は、ICTインフラのライフサイクル全体を支援する外部サービスを活用する方法もあります。

当社が提供する『Managed ONE』は、ICTインフラの計画・構築から運用・最適化までを支援する統合型IT運用サービスです。情シスの負担を軽減しながら、継続的なIT環境の管理・最適化につなげられます。

まとめ

この記事では、システム更改について以下の内容を解説しました。

• システム更改とは

• システム更改を検討するタイミングと判断基準

• 更改計画の立て方｜5つのステップ

• 更改後の運用設計におけるポイント

• ITライフサイクル全体を見据えた更新計画の考え方

システム更改では、老朽化した機器やシステムを新しくするだけでなく、現在の課題や将来的な事業環境の変化まで踏まえて計画を立てることが重要です。

特に、保守・サポート期限が迫ってから対応を始めると、製品の選定や予算確保、移行準備に十分な時間を取れない可能性があります。IT資産の状況や更新時期を継続的に把握し、余裕を持って更改計画を策定することが、安定したシステム運用につながります。

また、更改後もシステムの運用状況を評価しながら、次回の更新時期や必要な予算を管理していくことが大切です。単発のプロジェクトとして捉えるのではなく、ITライフサイクル全体を見据えて計画的に更新できる体制を整えることが、情シスの負担や突発的なコストの抑制にもつながります。