
システム運用監視とは?主な監視対象や体制、運用を改善するポイント
企業のIT環境では、サーバーやネットワーク、アプリケーションなど、さまざまなシステムが連携して業務を支えています。こうした環境で異常が発生した際に、早期に状況を把握し、適切な対応につなげるために行われるのがシステム運用監視です。
システム運用監視では、各システムが正常に稼働しているかを継続的に確認するだけでなく、異常を検知した後の対応手順やエスカレーション体制を整えておくことも重要です。
本記事では、システム運用監視の基本的な役割や主な監視対象、運用体制の考え方、現場で生じやすい課題と改善のポイントについて解説します。
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システム運用監視とは
システム運用監視とは、サーバーやネットワーク、アプリケーションなどの稼働状況を継続的に確認し、異常や障害の兆候を検知する取り組みです。
企業のシステムは複数の機器やサービスによって構成されているため、一部で異常が発生すると、業務システムの停止やレスポンスの低下などにつながる可能性があります。そのため、システムの状態を把握し、異常が発生した際に迅速な対応につなげられる体制を整えておくことが重要です。
システム監視とシステム運用の違い
システム監視とシステム運用は密接に関係していますが、それぞれ役割が異なります。主な違いは、以下のとおりです。
項目 | システム監視 | システム運用 |
|---|---|---|
役割 | システムの状態を継続的に確認し、異常や障害を検知する | システムを安定して利用できるよう、必要な対応や管理を行う |
業務 | 稼働状況や性能の監視、ログの確認、アラートの検知など | 障害対応、原因の切り分け、設定変更、バックアップ、構成情報更新など |
異常発生時 | 異常を検知し、担当者へ通知する | 状況を確認し、復旧や必要な対応を行う |
監視によって異常を検知しても、その後の対応方法が決まっていなければ、復旧までに時間がかかる可能性があります。
そのため、システム運用監視では、監視対象や監視項目を定めるだけでなく、異常を検知した後の対応手順や担当者、連絡先などもあらかじめ整理しておくことが重要です。
システム運用監視が必要な理由
システム運用監視は、システムの安定稼働を維持し、障害による業務への影響を抑えるうえで重要な取り組みです。主に、以下のような役割があります。
障害を早期に検知できる
システムの停止や性能低下を早期に検知することで、利用者から問い合わせを受ける前に対応を開始できる場合があります。
異常の発見が遅れるほど、影響範囲が広がったり、復旧までに時間がかかったりする可能性があります。継続的に監視することで、障害の発生から対応開始までの時間を短縮しやすくなります。
システムの状態変化を把握できる
CPUやメモリ、ネットワークトラフィックなどのデータを継続的に記録することで、システムの利用状況や負荷の変化を確認できます。
例えば、特定の時間帯に負荷が集中している、ディスク使用量が増加傾向にあるといった変化を捉えることで、障害が発生する前にリソースの増強や設定変更などの対策を検討しやすくなります。
運用改善にデータを活用できる
監視によって蓄積したデータは、障害対応だけでなく、運用改善にも活用できます。
障害の発生頻度や復旧時間、アラートの傾向などを分析することで、監視設定や運用手順の見直し、キャパシティー管理などに役立てられます。例えば、頻繁に発生するアラートの閾値を見直したり、障害が集中している箇所の監視を強化したりすることで、実際の運用状況に合わせて監視体制を改善できます。
システム運用監視の主な監視対象
システム運用監視では、対象や目的に応じてさまざまな項目を監視します。代表的な監視の種類は、以下のとおりです。
監視の種類 | 確認する内容 | 具体例 |
|---|---|---|
死活監視 | システムや機器が稼働しているか | Ping応答、ポート応答など |
リソース監視 | サーバーや機器の負荷・利用状況 | CPU使用率、メモリ使用率、ディスク容量など |
ログ監視 | システムやアプリケーションが出力するログ | エラーログ、イベントログ、アクセスログなど |
ネットワーク監視 | ネットワークの通信状況 | トラフィック量、通信遅延、パケットロスなど |
アプリケーション監視 | アプリケーションやサービスの稼働・応答状況 | レスポンスタイム、HTTPステータス、API応答など |
このほかにも、データベースの接続状況やクエリの応答時間などを監視する場合があります。
ただし、監視対象や項目は多ければよいわけではありません。監視項目を増やしすぎると、必要性の低いアラートが多く発生し、対応すべき通知を把握しにくくなる可能性があります。
そのため、自社のシステム構成や障害発生時の業務への影響を踏まえ、「何を監視するのか」「どの状態を異常と判断するのか」を明確にすることが重要です。
システム運用監視の体制を構築するポイント
監視対象や項目を決めたら、異常を検知した後に誰がどのように対応するのかを整理します。システム運用監視では、ツールの設定だけでなく、担当者や対応時間、連絡方法、エスカレーション先などを含めて体制を設計することが重要です。
社内運用とアウトソーシングを検討する
システム運用監視の体制には、大きく分けて社内で対応する方法と、外部サービスを活用する方法があります。
項目 | 社内運用 | アウトソーシング |
|---|---|---|
特徴 | 自社の担当者が監視・対応を行う | 外部事業者へ監視・対応業務を委託する |
メリット | 自社環境への理解を深めやすく、ノウハウを蓄積しやすい | 専門人材や監視体制を活用でき、夜間・休日の対応も委託しやすい |
注意点 | 人材の確保や当番・シフト体制の維持が求められる | 委託範囲や責任分界、情報共有の方法を明確にする必要がある |
検討のポイント | 運用に必要な人員や専門知識を確保できるか | 社内の運用リソースや対応時間を補完する必要があるか |
どちらか一方に限定する必要はありません。一次監視や夜間・休日の対応は外部へ委託し、障害発生時の判断や重要な変更作業は社内で行うなど、業務ごとに役割を分ける方法もあります。
自社の人員や対応時間、システムの重要度などを踏まえ、社内で対応する範囲と外部へ委託する範囲を検討することがポイントです。
エスカレーションフローを整備する
異常を検知した際にスムーズに対応するには、あらかじめエスカレーションフローを整えておくことが重要です。例えば、以下のように役割を分けます。
一次対応:監視アラートを確認し、手順書に沿って状況確認や初期対応を行う
二次対応:専門知識を持つ担当者が原因の切り分けや復旧作業を行う
三次対応:必要に応じて製品ベンダーや開発担当者などへ対応を依頼する
各段階で、「どのような場合に次の担当者へ引き継ぐのか」「誰に連絡するのか」「どこまで一次対応で実施するのか」といった基準を決めておくことがポイントです。
障害が発生してから担当者や連絡先を確認すると、対応開始までに時間がかかる可能性があります。特に夜間や休日を含む監視体制では、連絡経路や対応条件を事前に定め、関係者間で共有しておくことが大切です。
システム運用監視で生じやすい課題と改善ポイント
システム運用監視を継続するなかで、監視対象やシステムが増加すると、運用負荷が高まる場合があります。ここでは、システム運用監視で生じやすい3つの課題と改善方法を紹介します。
アラートが多く、重要な通知を判断しにくい
監視項目を増やしすぎたり、閾値が適切に設定されていなかったりすると、多数のアラートが発生し、重要度の高い通知を把握しにくくなります。また、対応が不要なアラートが頻繁に発生すると、担当者が通知を確認する負担も増加します。
改善するには、以下のような取り組みが考えられます。
過去のアラートを確認し、不要な通知を整理する
システムの利用状況に応じて閾値を見直す
重要度に応じて通知方法や連絡先を分ける
同一の原因から発生する複数のアラートを集約する
定期的にアラートの発生状況を振り返り、実際の運用状況に合わせて監視設定を見直すことが重要です。
対応手順が属人化している
障害対応の方法が特定の担当者の経験や知識に依存していると、担当者の不在時に対応が遅れたり、復旧までに時間がかかったりする可能性があります。
属人化を抑えるためには、以下のような情報を整理し、担当者間で共有できる状態にしておくことが大切です。
アラートごとの確認項目
初期対応の手順
過去に発生した障害と対応内容
エスカレーション先
ベンダーへの問い合わせ方法
復旧後に確認する項目
手順書やナレッジベースを整備するだけでなく、実際の対応内容を反映して定期的に更新できる運用を整えることも重要です。
監視ツールが分散している
クラウドやオンプレミス、ネットワーク、アプリケーションなどで異なる監視ツールを利用していると、監視情報が分散し、システム全体の状態を把握しにくくなる場合があります。
複数の画面を確認しなければならないほか、同じ障害に対して複数のツールからアラートが発生し、状況の整理や原因の切り分けに時間がかかるケースもあります。
改善策としては、以下が挙げられます。
監視対象と利用しているツールを整理する
不要になった監視ツールや設定を見直す
ダッシュボードを一元化する
アラートや監視データを集約できる仕組みを導入する
必ずしもすべての監視ツールを一つに統合する必要はありません。担当者が必要な情報へ速やかにアクセスできるよう、監視情報の集約方法や管理方法を見直すことがポイントです。
システム運用監視の負担軽減にはアウトソーシングも選択肢
少人数体制の情報システム部門(以下、情シス)では、日常的な問い合わせ対応やシステム運用、障害対応などを並行して担うケースもあります。監視対象が増加すると、アラートの確認や一次対応、ベンダーへの連絡などに多くの時間がかかり、IT企画やシステム改善といった業務に十分なリソースを割けなくなる可能性があります。
その場合は、以下のような業務を外部サービスへ委託する方法があります。
24時間365日のシステム監視
監視アラートの受付
一次切り分け・初期対応
障害発生時の連絡
ベンダーへのエスカレーション
運用状況の記録・レポート
定型的な監視・運用業務を外部へ委託することで、情シス担当者がシステム改善やIT企画などに取り組みやすい体制を整えられます。また、個別の監視業務だけでなく、ITインフラの運用全体を継続的に支援するマネージドサービスを活用する方法もあります。
当社が提供する『Managed ONE』では、モニタリングやサービスデスク、製品保守、システム運用など、ICTインフラの運用を支援する複数のサービスを提供しています。
複数の製品やベンダーで構成されるシステム環境では、障害発生時の切り分けや問い合わせ先の判断、各ベンダーとの調整が情シスの負担となる場合があります。監視だけでなく、障害対応やベンダーとの連携を含めて運用負荷を見直したい場合は、マネージドサービスを活用し、社内と外部の役割分担を整理することも一つの方法です。
まとめ
この記事では、システム運用監視について以下の内容を解説しました。
システム運用監視とは
システム監視とシステム運用の違い
システム運用監視が必要な理由
システム運用監視の主な監視対象
システム運用監視の体制を構築するポイント
システム運用監視で生じやすい課題と改善ポイント
システム運用監視の負担軽減にはアウトソーシングも選択肢
システム運用監視では、サーバーやネットワーク、アプリケーションなどの状態を継続的に確認し、異常や障害を早期に検知します。安定した運用につなげるには、監視対象や項目を設定するだけでなく、異常発生時の対応手順やエスカレーション体制まで整えておくことが重要です。
また、運用を続けるなかで、アラートの増加や対応の属人化、監視ツールの分散などが生じた場合は、監視設定や運用方法を見直す必要があります。
少人数体制の情シスでは、監視や一次対応などを外部へ委託することも選択肢の一つです。当社が提供する『Managed ONE』では、モニタリングやサービスデスク、製品保守、システム運用などを通じてICTインフラの運用を支援しています。運用負荷の軽減を検討している場合は、ぜひご相談ください。

